天国(結婚)と地獄(離婚)?

お金について

読んで字の如く、
結婚とは、婚約者と結ばれることを意味し、離婚とは、婚約者と離れ離れになることを意味
する。


厚生労働省の2019年の調べによると約35%(約3人に1人)の夫婦が離婚をしているという
データもあります。

ただ、せっかく縁があって出会ったので二人、仲睦まじく生涯を添い遂げて欲しいものである
がやはり生活環境の違いなど様々な要因があるみたいですね。


お金の意思の疎通が出来ていなかった・・
そんな事象に陥らないよう今回は、結婚と離婚にまつわるお金の諸事情について、深掘りして
みたいと思います。

結婚に関わる費用について

婚約から始まり、新生活のスタートまでトータルで掛かる費用は、平均で約476万円ほど
と言われています。


概略の内訳は、下図参照下さい。

                      【ゼクシィより引用】

あくまでも平均ではあり、地域など条件が異なれば、当然費用も異なりますが、それでもかなりの
費用が掛かりますよね。


昔であれば、

やっぱり、挙式は女性の夢!!
一生に一度のことだし、綺麗なドレスで着飾りたいわ!

となっていましたが、近年では

そこまで高いお金払ってまでやる必要無いんじゃない?

と言った女性の意見もあり、「ナシ婚」を選択するカップルも増えてきているそうです。


ただし、ナシ婚を選択するカップルは、後々後悔しないよう、以下のメリット・デメリットを考え
将来的に夫婦間でしこりが残らないようにする必要があります。


そのため、以下参考にしてみて下さいね。

【メリット】

  • 多額の結婚費用が浮く
  • 貯蓄・新婚旅行・新居の準備費用などに当てられる

【デメリット】

  • 思い出に残らない
  • 周囲への結婚報告の手間が掛かる

結婚後の夫婦について

当然ながら夫婦になり、家庭を築いていく上では、収入を得る必要があります。


収入を得るケースは、「共働き世帯」と「専業主婦世帯」の2ケースに分かれていますが、時代と
共に変化してきています。


昔と比較して、夫婦共働きの世帯が増加傾向にあり、2020年には「専業主婦世帯」が571万世帯に
対し、「共働き世帯」が1240万世帯と2倍以上となってきています。

                    【労働政策研究・研究機構「専業主婦世帯と共働き世帯」 1980-2020年引用】

双方にメリット・デメリットがあり、

メリットデメリット
専業主婦世帯・時間に縛られない
・子供の体調不良など対応しやすい
・家事や育児など家庭に費やす時間が
 多く取れる
・社会復帰が難しい
・夫に先立たれた場合、生計を立てるのが
 困難となる
・共働きより収入が劣る
共働き世帯・貯蓄が出来る(家計が安定する)
・老後の受給出来る年金が多い
・出産時の給付金の制度が手厚い
・育児や家事の負担が大きい
・自由な時間が少ない
・飲み会や交際費や洋服代など支出が増す

家庭は女性が守る。
そんな時代はとうに終わり、女性も外で働き稼ぎを得る。そんな時代に突入していることが
グラフから読み取れます。

今回紹介した、婚約から始まり結婚後の働くスタイル の一連の流れを見て頂くことで、夫婦の
お金に費やし方や働き方など少し把握出来るのかな・・と思いますので覚えておきましょう。


では、一方の離婚についても見てみましょう。

離婚に掛かる費用について

離婚をした場合、夫婦の共通の財産分割と子供の有無によって養育費など決めるべき事項が多く
よくドラマなどでドロドロした醜い揉めごとに発展している状況を目にします。


よっぽど、円満離婚などで無い場合を除き、話し合いでは纏まらず、最悪の場合、第三者(弁護士
など)など専門家を挟んで決めるべき必要があります。

主な掛かる費用は

1⃣引っ越し・入居
2⃣家具・家電など
3⃣弁護士費用(弁護士を立てる場合のみ)
4⃣生活費

と言った1⃣~4⃣が主なものとなります。


3⃣を調べてみると60万くらいが相場だそうです。
また、4つ以外で、離婚の原因が相手側の落ち度(不倫やDVなど)によるもので、慰謝料を請求
できる場合などを除き、それなりに出費が掛かることは覚えておいて下さい。

離婚で得られる費用について

仮に離婚をしてしまった場合、以下の4つが主に得られるお金となってきます。

1⃣財産分与
 ⇒共有財産は、原則半分。結婚前に持っていた財産は、各自のもの。
2⃣年金分割
 ⇒厚生年金のみ適用(国民年金は対象外)
3⃣慰謝料(離婚の場合による)
 ⇒離婚理由や支払い能力による
4⃣子供の養育費(子どもがいる場合)
 ⇒子供の数・年齢・夫婦の収入など

上記の1⃣~4⃣に関しては、ライフスタイルや子どもの人数や年齢などにより決まってくるため、
一概に「○○円くらいです」とは断言出来ません。


その点が歯がゆいですね。

また、夫婦間により発生するものではないが、ひとり親の場合に関しては、さまざまな公的
支援(児童不要手当など)支援があるため、申請が必要となります。

まとめ

結婚には、多くのお金が掛かります。
なので、奥様や旦那様とよく話し合い、必要か否かを考えましょう。


仮に必要と判断した場合に於いても、ある程度、予測の額が分かりますので貯蓄をしたり、親の
援助に頼ったりご祝儀などをアテにすると言う手段もあります。

自分たちの身の丈に合った低コストに抑え、ブライダルローン(推奨はしませんが)なども考え
みては如何でしょうか。

離婚は、お金の面だけで言えば、予測不可能な価格がたくさん掛かります。


必ずしも、離婚するなとは言いませんが、よく考え、後悔無く前を向いて進んでいける選択にな
ってくれることを望み締めたいと思います。


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